投資信託

 
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明るい未来に向けて資産運用を考えてみませんか

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投資信託とは

投資信託とは、たくさんのお客さまからお預かりした資金を集めてひとつにまとめ、運用の専門家である投資信託会社が国内外の株式や債券、不動産等に投資し、その運用成果をお客さまに分配するというしくみの商品です。
ポイント1

少額から投資できる

魅力1

ポイント2

世界中の株式や債券に分散投資できる

魅力2

ポイント3

投資の専門家に運用を任せられる

魅力3

ポイント4

高い透明性がある

魅力4

投資信託のしくみ

投資信託のしくみ

 

リスクとリターンの考え方

●「投資のリスク」とは損をすることだけを示すのではなく、利益が出たり、損をしたりする「リターン(収益)の振れ幅」のことを言います。

●投資信託は投資対象によりさまざまなタイプがありますが、一般的に大きいリターン(収益)を期待できる投資信託は、リスク(収益の振れ幅)も大きく、反対にリスクが小さい投資信託は期待できるリターンも小さくなる傾向があります。

リスクとリターン

リスクを軽減する方法

方 法1

分散投資によりリスクも分散!

資金を1つの金融資産にまとめて投資せず、値動きの異なるさまざまな種類の資産に分散して投資すれば、リスクも分散し、安定性が増す傾向があります。

方 法2

長期的な目で見た運用を!

市場は、短期間でみると、一時的な要因により大きく変動することがありますが、長期間でみると、この変動リスクが小さくなる傾向があります。

方 法3

時間の分散で無理のない資産運用を!

一度に全額を投資するのではなく、何回かに分けて購入したり、毎月一定額を積み立てるなどの方法で購入時期を分散させることによって、リスクが小さくなる傾向があります。

 

お客さまに合った取引口座を選びましょう

 取引口座

特定口座の留意事項

●特定口座の開設は、個人のお客さまかつ国内居住者の方のみとなります。また、1金融機関1口座のみとなります。

●特定口座での譲渡損益や税額計算は受渡日が基準となります。(申込日ではありません。)1年間の対象となるお取引は、年初第1営業日から年末の最終営業日が受渡日となるお取引までとなります。

●源泉徴収方法の変更は、その年の最初の換金取引等(解約・償還)まで可能です。換金後は年内の変更はできません。また、「源泉徴収あり」の特定口座に利子・分配金を受入後は、「源泉徴収あり」から「源泉徴収なし」への年内の変更はできません。

投資にきっかけ!NISAで始めよう!

NISA(少額投資非課税制度)

満20歳以上の方が対象の非課税制度!

 

ジュニアNISA

満0歳~19歳のお子さまが対象の非課税制度!

まずは積立投信からはじめてみませんか

 積立投信とは、投資信託を毎月一定額購入できるサービスです。投資のタイミングで悩むことなく長期的な資産形成ができます。まとまった資金がないけれど、投資信託で資産形成を行いたいという方、まずは毎月1,000円から始めていただける積立投信でコツコツ資産形成してみてはいかがでしょうか。また、毎月自動引き落としで購入いただけますので、忙しく来店が難しい方も継続して続けていただけるサービスです。

 積立投信

投資信託に関する手数料の概要

購入時
申込手数料
ご購入時に直接ご負担いただく費用で、各ファンドの買付時の一口あたりの基準価額(買付価額)に、商品一覧表に記載の手数料率、約定口数を乗じて得た額です。
保有時
信託報酬等
保有時に間接的にご負担いただく費用で、原則として、信託財産の純資産総額に対して、商品一覧表に記載の料率を乗じた額です。日々計算され、信託財産の中からご負担いただきます。
ご換金時
信託財産留保額
ご換金時にご負担いただく費用で、換金時の基準価額に対して、商品一覧表に記載の料率を乗じた額です。ご換金の際には、ご換金時の基準価額から信託財産留保額を控除した価額(換金価額)にて換金代金が算出されます。

その他詳細につきましては、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)等をご覧ください。なお、投資信託に関する手数料の合計は、お申込金額、保有期間等により異なりますので表示することはできません。

 投資信託に関する注意事項

●投資信託は預金、保険契約ではありません。

●投資信託は預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。

●当金庫が取扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。

●当金庫は販売会社であり、投資信託の設定・運用は委託会社が行います。

●投資信託は元本および利回りの保証はありません。

●投資信託は、組入有価証券等の価格下落や組入有価証券等の発行者の信用状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。また、外貨建て資産に投資する場合には、為替相場の変動等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。

●投資信託の運用による利益および損失は、ご購入されたお客様に帰属します。

●投資信託には、換金期間に制限のあるものがあります。

●投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフ(書面による解除)の適用はありません。

●投資信託のご購入にあたっては、あらかじめ最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等を必ずご覧ください。投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等は当金庫本支店等にご用意しています

●また、当資料は当金庫が独自に作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。

平成29年1月現在

収益分配金について(PDF)

苦情処理措置および紛争解決措置の内容

苦情処理措置
金融商品の苦情等は、当金庫営業日に、営業店またはお客様相談室(9時~17時、電話:0120-475-818)にお申し出ください。
紛争解決措置
東京弁護士会(電話:03-3581-0031)、第一東京弁護士会(電話:03-3595-8588)、第二東京弁護士会(電話:03-3581-2249)の仲裁センター等で紛争の解決を図ることも可能ですので、利用を希望されるお客さまは、当金庫営業日に、上記お客様相談室または全国しんきん相談所(9時~17時、電話:03-3517-5825)にお申し出ください。

米子信用金庫 登録金融機関
中国財務局長(登金)50号

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  • 営業時間 月~金曜日9:00~17:00
  • (土・日・祝日・当金庫休業日を除く)

ご来店での
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